【応用情報】用語集[C]
CISC
Complex Instruction Set Computer。伝統的なCPUの方式。CISCでは複雑で多機能な機械語命令が実装されていて、1つひとつの機械語命令が高度な処理機能をもち、プログラマの負担を軽減している。そのため、プログラミング作業を比較的容易に行うことができるという長所をもっている。また、新たな命令を追加するのも比較的容易。
しかし、複雑で多機能な長い機械語命令を解釈するため、CPUへの負担は大きくなる。CPUは1つひとつの命令の長さが同じで処理時間がそろっていると、それぞれの処理を並行して行いやすいため、全体の処理速度が上がるが、CISCの命令は命令ごとに異なり処理時間がばらばらなので、結果として、CPUの処理効率が悪くなり、処理速度が低下するという欠点がある。
CIO
Chief Information Officer。情報管理、情報システムの統括を含む戦略立案と執行を任務として設置された役員であり、組織内における情報化に関する最高責任者。経営戦略に沿った情報戦略やIT投資計画の策定などに責任をもってあたる。なお、CIO(Chief Information Officer)は、"情報統括担当役員"、"情報戦略統括役員"、"最高情報統括役員"などとも訳される。
CORBA
Common Object Request Broker Architecture。分散システム環境において、オブジェクト指向プログラミングによって作成された複数のオブジェクトどうしが互いに通信するための枠組みを提供するためのOMGの標準仕様。オブジェクト間通信の基本インタフェース、相互運用などが規定されている。
CSIRT
Computer Security Incident Response Team。情報セキュリティーにかかわる事故(あインシデント)を対処する組織の総称。シーサートと読む。標的型サイバー攻撃や内部不正による情報漏洩が大きく報じられ、セキュリティー意識が高まり、設置が相次いでいる。
主な役割はインシデント対応。インシデント発生時に被害を的確に把握し、原因を特定した上で、適切に被害を最小化する。
CMDB
Configuration Management Database。構成管理データベース。構成管理とは、ITサービスを提供する上で必要となるリソース(ハードウェア・ソフトウェア・仕様書・契約書・SLA・運用マニュアルなど)と、その組み合わせ情報を最新の状態に保つためのプロセス。管理対象を構成アイテム(CI:Configuration Item)と呼び、構成管理データベース(CMDB:Configuration Management Database)で管理する。
CAPTCHA
Completely Automated Public Turing test to tell Computers and Humans Apart。Webページに設置された入力フォームなどで、人間による操作・入力であることを確かめるために行われるテスト。歪んだ文字が記された画像を表示して内容を入力させる方式がよく知られる。
COBIT
Control Objectives for Information and related Technology。企業・自治体といった組織のITガバナンスの指針として、米国の情報システムコントロール協会（ISACA）などが提唱するITガバナンスの実践規範のこと。フレームワークやガイドライン、成熟度モデル、ツールセットなどの一連の資料からなる。IT投資の評価、ITのリスクとコントロールの判断、システム監査の基準などに使われる。
CRM
Customer Relationship Management。顧客の属性や接触履歴を記録・管理し、それぞれの顧客に応じたきめ細かい対応を行うことで長期的な良好な関係を築き、顧客満足度の向上や取引関係の継続に繋げる取り組み。また、そのために利用される情報システム。
データベースなどを用いて各顧客の詳細な属性情報や購買履歴、問い合わせやクレームの内容などを記録・管理し、問い合わせに速やかに対応したり、買い替えやメンテナンスなどの提案を行なったり、その顧客に合った新製品を紹介したりといった活動が中心となる。
CSR調達
企業などが調達先の選定や調達条件を設定する際に、社会的責任の観点から基準を設定すること。また、調達先に社会的責任を果たすよう要求すること。企業が単に合法に活動するのみに留まらず、市民社会の一員として社会に与える影響に対して相応の責任を負うべきであるとする考え方をCSR（Corporate Social Responsibility：企業の社会的責任）という。
CSR調達は取引先からの調達業務にこの考え方を適用したもので、調達条件の設定などを通じて、調達先の企業に対しても自社のCSR規範に準じる水準の社会的責任を果たすよう求める。具体的な基準は企業によって異なるが、人権の尊重や労働環境の適正化、環境への配慮、反腐敗（贈収賄の禁止など）などの項目で構成されることが多い。
